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補助金制度を利用してゼロエネルギー住宅を建てよう!

資金計画 この記事は約 5 分で読めます。

次世代の住宅として期待されているゼロエネルギー住宅。
環境に優しく省エネになることから、政府もゼロエネルギー住宅の普及に積極的です。
そこで、ゼロエネルギー住宅とその補助金についてまとめてみました。

ゼロエネルギー住宅ってどんな家?

ゼロエネルギー住宅って何?どんな家のことをいうの?
あまり聞きなれない言葉なので、どういうものなのか知らない方も多いことでしょう。
簡単に言うと「エネルギー消費がゼロの家」と、ほぼ文字通りの意味になります。

一般的には、家庭で消費する光熱費などのエネルギー消費を抑えた住宅を「省エネ住宅」と呼びます。
しかし、ゼロエネルギー住宅は、省エネ住宅とは少し違います。
ゼロエネルギー住宅というのは、省エネ住宅の性能を高め、さらに太陽光発電などでエネルギーを創り出す家。
そして、年間で見た場合、創り出したエネルギー量が、消費エネルギー量とほぼいっしょか、それよりも上回る住宅のことゼロエネルギー住宅というのです。

太陽光発電などによって創り出された電力が、消費量よりも多ければ、蓄電したり売電したりします。
さらに、断熱や気密性などの性能を高め、自然の光や風を取り入れることで室内を快適に保ち、消費エネルギーを減らします。
このように「省エネ」と「創エネ」を組み合わせて、年間のエネルギー消費をゼロまたはプラスにする住宅をゼロエネルギー住宅というのです。

補助金はどうすれば受けられるの?

ゼロエネルギー住宅の支援事業として、補助金制度が設けられています。
政府による補助金制度は2種類。応募に関する要件を満たせば申請することができ、補助金を受けることが可能です。

1つ目は、国土交通省が管轄する、中小工務店を申請の対象とした「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業」です。
一戸当たり165万円を上限とする補助金が受けられます。
ただし、これは工務店が対象の補助金なので、家の所有者が直接補助金を受けることはできません。
依頼する工務店が採択を受けていれば、補助金分を差し引く形で間接的に受けることになります。

2つ目は、経済産業省が管轄する施主(家の所有者)を申請の対象とした「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」です。
こちらは、定額130万円(寒冷地特別仕様は150万円)の補助金が受けられます。
対象となる住宅は、常時在住する住宅であること、専用の住宅であることなど、いくつかの条件を満たしていないと申請できません。
また、再生エネルギーシステムを導入しているなどの細かな条件を満たしていなければ交付されないので、よく確認するようにしましょう。

太陽光発電システムの設置などには、ある程度の初期費用が必要になります。
環境に優しい省エネ住宅を建てようと考えている方も、費用が高いわりにメリットが少なければ、あえてゼロエネルギー住宅にしようとは思いません。

しかし、最近は太陽光発電システムも徐々に普及が進み、太陽光パネルや設置するコストも以前より安くなりました。
そのため、ゼロエネルギー住宅が実現しやすくなってきています。
もちろん初期費用は必要ですが、補助金制度を利用すれば、初期費用の半額程度を補える可能性があります。
せっかく補助金制度があるのですから、ぜひ利用したいものですね。

さらに、太陽光発電システムに関しては、国や地方自治体でも補助金や助成金制度が設けられています。
自治体によって制度の有無や条件も異なりますので、事前によく確認し、可能であればぜひ利用するようにしましょう。

2030年にはゼロエネルギー住宅が標準に!?

政府は、ゼロエネルギー住宅の実現化に力を入れています。
2020年には、新築住宅に対して省エネ基準を義務化しようとする方向で進んでいます。
そして、2030年には、新築住宅の平均でネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)を目標としています。
つまり、ゼロエネルギー住宅が標準になり、「新築ならゼロエネルギー住宅が当たり前」になるかもしれないのです。

私たちが家庭で使う冷暖房や照明、給湯や換気などの電力を、全て自分の家で創り出せる家が建てられたら、理想的ですよね。
一般的な家の場合、太陽光発電だけで家庭の消費電力全てを補うのは、大きな太陽光パネルを必要とするなど、物理的に難しいのが現状です。
そのため、家の断熱性能や気密性を高めるなどして、エネルギー消費を減らす工夫が必要です。
こうして、住宅の省エネ化を図り、それに加えて創エネにも力を入れていけば、将来的なエネルギー不足にも耐えられるゼロエネルギー住宅が増えていくことでしょう。
近い将来、全ての住宅がゼロエネルギー住宅になる日がやってくるかもしれませんね。

これから新築の家を建てるなら、地球にやさしいゼロエネルギー住宅がおすすめです。
省エネ住宅としての対策や太陽光発電システムなどを設置するのに初期費用はかかりますが、エネルギーの自給自足ができれば、将来的にも安心です。
政府もゼロエネルギー住宅の普及に積極的なため、補助金制度も設けられています。
ゼロエネルギー住宅を建てようと思っている方には、とてもお得な補助金制度です。ぜひ利用しましょう。

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